アマゾンブックストアが今朝マンハッタンにオープン
7軒目のアマゾンブックストアが今朝オープンした。場所はマンハッタン、コロンバスサークルのタイムワーナーセンターSC内3階。地下にホールフーヅマーケットをアンカーに持ち、マイケルコース、コールハーン、Jクルー、H&M、ウィリアムズソノマ、ロクシタン、ジョーマローネ島物販50店と、ペルセ、マサ等高級レストラン8軒が入店するショッピングセンターだ。同ビルにはマンダリンオリエンタルホテル、ジャズシアター、そして高級フィットネスクラブ、エクイノックスも入居している。セントラルパークが目の前に広がるコロンバスサークルちうは、2019年にノードストロームが出店を予定していることもあり、商業地区として注目されているエリアだ。

アマゾンが最初に書店を開いたのは2015年11月。その後シアトル近郊やボストンなどに出店し、ニューヨーク市内は初めての出店だ。夏には34丁目にも開業するとのこと。

アメリカでアマゾンと言えば、読書家の間では、零細規模からタイ規模の書店まで根こそぎ倒産させた悪玉、というイメージを持つ人も多い。実際、同SC2階にはディーンデルーカのカフェ付ボーダーズ書店があり、タイムワーナービルに勤務するサラリーマンや近隣の住人のオアシスだった。児童書売場は、親やベビーシッターさんに連れられた子供たちの図書館のようになっていた。しかしボーダーズは2011年に倒産、タイムワーナーセンターから徒歩5分の場所にあったバーンズ&ノーブル書店も撤退し、アメリカの他の地区同様、マンハッタンの西側は「書店砂漠」のまま長い年月が経過していた。

今日の開店は特別なイベントも無く、一般客よりプレスの数の方が多かった。しかし集まってきた一般客は、午前中ということもあり、読書家かつ引退組らしきオジサン、オバサンが多く、「ボーダーズをつぶしておいて自分達が書店を開くのね」「ちゃんと児童書売場はあるのかしら?」などという会話が耳に入った。

10時に無事開店、店舗面積112坪(前の店舗はアルマーニエクスチェンジ)は中央に支払いカウンターがあり、入口右はキンドル、エコー等のデバイスおよび関連アクセサリーの売場(全体の約20%)、他は書籍販売だ。他のアマゾンブックストアとほぼ同様で、全書籍はフェイスアウトの陳列で、什器上部に照明が入っているのできれいに見える。それぞれの大き目のバーコード付きの説明書きがついており、レーティングが書かれているが価格は表示されていない。価格はバーコードを携帯でスキャンすれば見られる。ちなみに同店も他店舗同様高速な無料wifi環境となっている。

書籍ジャンルはフィクション、歴史、ビジネス、アート&クラフト、クッキング、トラベル、児童書など、ふらりと本屋に入った時に手に取りそうなジャンルに限られていて、それぞれアマゾンドットコムでのベストセラーが陳列されている。什器のエンドには「アマゾンドットコムで一番売れている本」「ニューヨークで一番読まれている本」「3時間以内に読み終えた率が一番高い本」など、アマゾン得意のデータ解析に基づいた切り口での本が並んでいて、個人的にはこのエンドの本が非常に興味深い。

同店には約3,000タイトルが並んでいるそうだが、毎週火曜日にタイトルを部分的に入れ替えるとのこと。

店内には価格チェッカーがあちこちにあり、本のバーコードをスキャンするとアマゾン価格が表示される。また、雑貨などは商品パッケージをアマゾンのアプリについたカメラでスキャンするとパッケージを認識し、商品情報がアプリ上に表示される。

プライム会員であれば、店内のあちこちにあるQRコードをスキャンするとアマゾンアプリで決済でき、クレジットカードが不要だ。なお、キャッシャーには通常のPOSではなくタブレットが設置されている。アマゾンプライム会員は書籍もキンドル等デバイスも全てアマゾン価格で購入できるが、非会員はデバイスのみアマゾン価格で、書籍や雑貨類は定価だそうだ。

なお、筆者が頼りにする同居人、ボイスアシスタントのアマゾンエコー、アレクサの兄弟版で数か月前にパイロット販売が始まった、エコーショー(画像付き)、エコールック(カメラ付きスタイリスト)は販売されておらず、「多分来月あたり店頭にくるのでは?」とのこと。「でも、予約販売しているから、今すぐ買えるよ」とのことだったが、「お店で見てから買いたいと思ったのよ」と言ったら、「そうだね、じゃあ来月また来てね」とのこと。せめて動画や、近未来的なプレゼンでもあるかと期待していたのに、販売の最前線は案外とアナログだ。
しかし、書籍販売の部分だけを見ると、長いこと本屋に飢えていたせいもあり、つき並みなタイトルしか並んでいないものの、本屋ができたことは嬉しく感じた。これでこのSCで待ち合わせの時も時間つぶしができる。ハードコアな読書家は満足させられないだろうが、空港の本屋のように、ちょっと時間ができた時に立ち寄って目新しい本でも眺めるにはちょうど良いサイズかもしれない。まさか、アマゾンはオフラインでも王者になってしまうのだろうか?

(写真)筆者撮影
 2017/05/26 06:48  この記事のURL  / 


ウェストフィールド・ワールドトレードセンターの半年後
昨年8月に9.11から15年の歳月を経て開業した。ウェストフィールド。開業時はまだ開店準備中のテナントも目立ったが、現在ではほぼ全部が開業している。15億ドルの投資物件であり、年間1億人の来場者、年間10億ドルの収入を見込まれているローワーマンハッタン再開発の目玉、ウェストフィールドモールとブルックフィールドプレースについては、その後業績がどうなのかあまりニュースを聞かない。私が月に1回様子を見にいく範囲では、ウェストフィールドモール側の来街者数は多いものの、ショッピングバッグを持った人をあまり見かけない、というのが現時点での様子だ。

例えば日曜日の午後2時から5時までモールの中心部で人の流れをカウントしたが、ショッピングバッグを持っている人の数は30人に一人、という感じで、しかもほとんどが1980年代からワールドトレードセンター前で営業しているオフプライス、センチュリー21の赤いバッグだ。その次に多かったのが、H&M(ウェストフィールドモール内にも出店)、そしてチラホラとセフォラとヴィクトリアズシークレットの袋が観察できた。

一方、同SCの目玉のひとつ、スローフードの殿堂イータリーは押すな押すなの大混雑で、店内の各種レストランやカフェだけでなく、食品のお土産購入も目立った。H&Mはこのイータリーの下の階なのでイータリー効果を享受しているかもしれない。このイータリーはSC内南側ウィングに位置し、道路を隔てて前述のセンチュリー21が窓越しに見える。センチュリー21はむしろウェストフィールドのコバンザメ効果を享受しているのではないだろうか。

ブルックフィールドの方はハドソン川に面したバッテリーパーク沿いで、アンカーにサックスフィフスアベニューウィメンズ、別館メンズもあり、個人的にはここの高級フードコート「ハドソンイーツ」で何か買って大西洋と自由の女神を見ながらお茶をするのが好きなのだが、物販の方はどうも今一つのようだ。ウィンターガーデンは完全に小さいお子さんのいる家族やカップルのくつろぎの場となっており、仲良くなごんでいる人々の間をブランドのショッピングバッグを持って歩くのがはばかれるような気さえする。

同SCの専門店はウェストフィールドより一層ガランとしている。少し前なら中国人観光客がフェラガモ等の高額デザイナーブランドを購入したのだろうが今はマンハッタン内でも彼らの数は減っている。同SCアンカーのはずのサックスのウィメンズ館は9月の開業後、いつ行っても靴売り場以外は物見遊山の客ばかりだ。一方、今年2月にオープンしたウィメンズとは離れたメンズ館はコンテンポラリーな高額ブランドスニーカーやアクセサリーの品揃えが充実しており、30-50代の男性客、20代カップルが10人ほどが品定めをしていた。また、クラブモニコや鎌倉シャツなど価格帯が低いテナントに過去の視察時にも買い物客が入っていた。

世界でも有数のSC運営事業者であるウェストフィールド社のアメリカ不動産収入のトレンドを下図にまとめてみた。明らかに右肩下がりの傾向だ。同社の2016年度業績発表の中では、専門店は強みを発揮しているそうだ。また明らかにイータリーのような食業態も好調だろう。ワールドトレードセンターSCの実績は2017年度にならないと反映されないだろうが、少なくとも昨年ホリディ商戦については期待通りの数値ではなかった様子だ。

ウェストフィールドモールは私もリース用プレゼン資料を見たことがあるが、マンハッタンの地下鉄11路線、ニュージャージーに直結するパストレインのハブで、メモリアルタワーや9.11ミュージアム、バッテリーパークなど観光要素も多く、後背地が高所得者が在住するトライベッカや金融業界勤務者が集まる地区として、約束された立地のように見えた。しかし、同地に足を運ぶたび、人が集まればモノが売れる、という時代は終わったのかという気になる。店舗はもっと消費者が知らない情報、見たことが無い商品を見せるショールームに徹底した方が結果的に売上拡大につながるのではないかと感じた。


(写真)筆者撮影




 2017/03/31 22:25  この記事のURL  / 


アマゾン、店舗事業に本格的参入
3月はアマゾンの店舗絡みのニュースが多かった。アマゾンCEOベゾス氏の資本が入っているビジネスインサイダー紙では内部情報としてポップアップストアが年内に100店舗に広がるのではないか、としている。これを受けて、各業界メディアでは「アマゾンがいよいよ店舗事業に本格進出」と報道し始めている。

アマゾンは特に店舗事業に関しては静かに市場に出して温度を確かめる、というアプローチをとっており、チェーンストアで一般的な華々しい開店イベントなどは行わない。また、テストの結果うまくいかないとわかると潔くプロジェクトを簡単に凍結する。
この数日間に報道された出店絡みのニュースは以下の通りだ。

*「アマゾンフレッシュ」(食品宅配)のピックアップ専用店舗をシアトル市内に2店舗開業。両店舗とも社員専用のテスト店舗で、ウォルマート他のクリック&コレクト業態と同じく、オンラインでオーダーした食品を予約した時間にピックアップに行くと駐車場まで届けてくれる。店舗と言っても現段階ではピックアップのみだ。

*一方で、昨年末に大きな話題となった「アマゾンゴー」テスト店舗は3月に一般公開の予定だったが、しばらく凍結と発表された。理由は店内が混雑すると(わずか20名を超えると)ハイテク装備が機能しなくなることが確認されたから。同店舗はセンサーとRFIDタグで顧客が什器から商品を出し入れする状況を追跡し、最終的に顧客がバッグに入れた商品だけ店舗を出る時に支払決済するシステムだが、小売店舗に不可欠、そしてなくてはならない「混雑」がボトルネックとなると、そもそもの発想から見直さなければならないのだろうか?

*同社が最初に本格的に店舗事業としてオープンした書店は今月シカゴに5店舗目が開業した。マンハッタンを含む5店舗が現在工事中なので、少なくとも今年中に10店舗開業することは間違いない。店舗の内容は一号店と大きく変わらず、絞り込まれた書籍販売+キンドルなどアマゾンPBデバイス販売だ。業態を変えずに多店舗展開するという点では、こちらは本気の勝負だろう。

*前述のビジネスインサイダーの情報だが、家具、家電店舗開発も進行中とのこと。すなわち、アマゾンの配送が不得意な大型商品、ということだが、これは具体的な情報は何もないので、「まだ検討中」ということではないか。

*2014年から本格的に(かつ静かに)拠点拡大を進めているショッピングモール内のポップアップストアは現時点で29か所に広がっており、年内に100拠点という噂もある。空き店舗対策に悩むショッピングモール側はもちろんウェウカム!な話だろう。

という訳で、本ブログでもお伝えしているようにチェーンストアがどんどん店舗数を減らす中、じわじわと駒を進めている様子だ。小売業界全体はオンライン販売に移行しているので、実は価格と利便性だけでは将来が危うい!という危機感もあるのではないだろうか。特にファッションの世界ではボノボスやワービーパーカー等オンライン専業から店舗展開を行っているグループは、既存のチェーンストア専門店のシェアを奪うだけでなく、新たな市場も形成している。彼らこそがアマゾンファッションの将来の最大の敵かもしれない、と見た場合、対チェーンストア対策ではない店舗開発の理由があるのかもしれない。

 2017/03/31 08:23  この記事のURL  / 


ウォルマート・オムニチャネル戦略の大きな方向展開
昨年9月、ウォルマートは30億ドル(約3000億円)で将来のアマゾンの敵とも噂されていたJet.comを買収した。ジェットは2015年に、おむつ専門オンラインストアDiaper.comや生活用品専門オンラインストアSoap.comの親会社Quidsiの共同経営者の一人だったマーク・ロアー氏がクィジィ社をアマゾンの売却後設立した会社だ。

ジェットは販売商品展開数1,200万SKU、2,400以上のショップおよびブランドとの提携を有する総合オンラインストアで、買収された当時、ミレニアル世代や大都市圏の40万人以上が購入しており、毎日25,000件以上のオーダーがあった。

過去10年近く、ウォルマートはテクノロジーやデジタルマーケティングのスタートアップ企業を10数社買収しながらオンライン事業強化を図っていたが、期待ほどの売上成長が見られず、オンライン売上ではアマゾンとの差をつけられる一方だった。オンラインストアが一定以上の規模にならなければオムニチャネル戦略は先行投資で終わってしまう。そこでジェットに目をつけたのだろうが、正直なところ、業界ではウォルマートが本当に最新のオンラインリテーラーをうまくかじ取りできるのか期待と疑心暗鬼の半々と言ったところだった。

買収後、ウォルマートはジェットのロアー氏をウォルマート本体のグローバルEコマース部門CEO兼プレジデントに抜擢し、同組織を大改編させた。彼はウォルマートの本社組織のスリム化と意思決定・実行のスピードアップを図るため、同部門の人事部をアウトソーシングに変更、人事スタッフは解雇となった。また、ジェットのチーフ収益オフィサーのスコット・ヒルトン氏をwalmart.com, Jet.com, Hayneedle.com全販路での直販・第三者出店者・デジタルストア運営を掌握するシニアバイスプレジデントに昇格、グローバルEコマース部門チーフテクノロジーオフィサーだったジェレミー・キング氏を米国店舗およびオンライン事業のチーフテクノロジーオフィサーに昇格させ、ウォルマート傘下の全Eコマースの統合を図っている。

その後12月、ウォルマートはジェットを通じてアマゾン傘下のザッポスの対抗馬とも言えるShoebuy.com、今年2月にアウトドアアパレル専門オンラインストアMoosejaw.com、3月17日にサイズ展開幅が広くミレニアル世代に人気のModCloth.comの買収を行った。これらの一連の買収決定にはロアー氏の影響が大きいのではないだろうか。いずれもウォルマートのコア顧客より若く、都会的な感覚で可処分所得も多い層が中心顧客と言われており、オンライン事業成功の上で欠かせないターゲット層だ。当然ながら、買収を通じてオンライン売上高を短期間に大きく増加させる効果もある。

ウォルマートは一方で、2年弱継続した、アマゾンプライム対抗の会員制無料配送「シッピングパス」を止め、今年1月より会員にならなくても35ドル以上のオーダーに対して無料2日配送サービスを開始した。また生鮮食品のオンラインストアにも力を入れ始めている。

ウォールストリート(金融業界)では「アマゾンの真似をし始めたウォルマート」と揶揄る声もある。10年以上かけてオンライン事業拡大のためにラボを設立したり、あれこれ取り組んできたが、結局自社で事業を育てるより外部専門家集団を丸ごと買い取った方が早い、という結論に至ったのだろうか。そうであれば、買収先がオリジナルの魅力を失わないよう、カネは出すがクチは出さないお父さんを演じつつ、全販路統合を目指してもらいたいものだ。

(写真)ShoeBuy.com, Moosejaw.com, ModCloth.com各社のウェブサイトより


 

 2017/03/25 06:39  この記事のURL  / 


メーシーズCEO交代に伴う5つの新サバイバル戦略
いよいよ来週から長年メーシーズに君臨したテリー・ランドグレンCEOに代わり、ジェフ・ジェネット氏がCEOとしてメーシーズの厳しい経営の指揮をとる。これに先立ち、3月14日、バンクオヴアメリカ・メリルンリンチ・コンシューマー&リテールテクノロジーコンファランスで、ジェネット氏は5つの新サバイバル戦略を紹介した。

1.「ラストコール・アクト」
売場にクリアランス専用のセクション「ラストコール・アクト(最後の出演)」を設け、古い商品の最終クリアランスセールを常設で行う。ここでは他のクーポンは使用できない。当初10店舗でテストし、2017年度中に追加で30店舗に拡大する。

2.販促の改革
参加対象ブランドが全て20%オフ、という販促から、50ドル買えば10ドルオフ、という段階的販促に転換する。これによって、セール除外ブランドが無くなり、また一定の金額まで値引き額は固定されるので相対的に値引き率は小さくなる。

3.靴売場にセルフサービス導入
全サイズを売場に陳列し、顧客が自分でサイズを探して購入する方法にシフトする。既に一年前から小型店舗で実験しており、これを広げる予定だ。靴売場だけでなく、化粧品売場への導入も検討している。

4.化粧品部門の強化
化粧品売場でもっと顧客が自由に試すことができるよう、同社PB「インパルス」の化粧品売場を導入。また同社が買収した高級化粧品専門店ブルーマーキュリーのコーナー展開も拡大し、特にミレニアルと呼ばれる若い世代の来店を喚起する。

5.インショップの拡大
専門店のサングラスハットやフィニッシュラインのインショップ展開が成功していることから、この方向を強化。今年は眼鏡専門店のレンズクラフターズを拡大する計画だ。

こうしてみると皆が驚くような改革というよりは、良く言えば地に足がついた改革内容となっている。アメリカの百貨店業界では、本ブログでも2014年3月に紹介したが、JCペニーが元アップルストア経営幹部ロン・ジョンソン氏を登用して行った過激な改革が大失敗し、その後黒字化まで数年かかるほどの大けがをした「あの事件」が今でも取沙汰されている。今回の地味な改革も、その意味では前任者ランドグレン氏が敷いたレールから大きくはみ出さない方向なので、逆にちょっと安心、という空気が流れている。

一方で同氏は百貨店業界の顧客を奪いつつあるオフプライス業態への対抗として、アウトレット業態「バックステージ」の出店戦略継続・拡大も表明している。これについてはアウトレット市場が既に大手によって占拠され、拡大している中、「遅すぎた参入」として疑問視する声もある。今回のコンファランスのプレゼンには出なかったが、「もっと店舗数を減らした方がいいのでは」など中長期的なサバイバルのためにスリムダウンする厳しい戦略の必要性を指摘する声もあり、新CEO指揮下のメーシーズの将来が明るく輝いて見えるにはまだもう少し時間がかかりそうだ。

(写真)メーシーズ、靴売り場。ここがセルフサービスになると、せっかくのサロンのムードがディスカウンターっぽくなるのでは?
 2017/03/20 01:44  この記事のURL  / 

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プロフィール

平山幸江(ひらやま・さちえ)

アメリカ小売業コンサルタント

1993年よりニューヨークを拠点に活動。Jクルー・ジャパン(伊藤忠プロミネントUSA)、フェリシモ・ニューヨーク、イオンUSA調査ディレクターを経て2010年に独立。

アメリカ市場でのファッション、小売事業展開の実務経験に基づいた市場調査分析、戦略企画が専門。「販売革新」「ファッション販売」他執筆。米国小売最新情報に関する講演。慶応大学及びファッション工科大学卒業。


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