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イッセイミヤケ 「オム プリッセ イッセイ ミヤケ」から春の虫をモチーフにした新アクセサリー
  2015/12/25 16:35 | ニュース


 イッセイミヤケは、プリーツ技術の開発を背景としたメンズブランド「オム プリッセ イッセイ ミヤケ」で、新アクセサリー「Spring Bug / Lady Bug Accessories Series」をスタート。「REALITY LAB. ISSEY MIYAKE」「ELTTOB TEP ISSEY MIYAKE / SEMBA」で2016年1月6日から順次販売する。

 「オム プリッセ イッセイ ミヤケ」は、2016春夏のテーマを日本の「縞」としており、伝統的な日本の縞をシンプルに、現代的で力強く表現した。今回、美術家の小林和史氏を迎え、今シーズンのジャケットシリーズに合わせたコーディネートが楽しめるオリジナルアクセサリーを企画。各店舗で小林氏の世界を楽しめるインスタレーションも同時に開催する。

 期間限定で販売する「Spring Bug / Lady Bug Accessories Series」は、虫の生命力をインスピレーションとして製作。誰もが幼い頃から親しんでいるテントウムシのシリーズ(Lady Bug Series)からハットピン、リング、タイピンを、無邪気な虫の快活的な動きを表現したシリーズ(Spring Bug Series)からは、ピンバッチ型ブローチを発売。素材感を生かしながら、カラーリングによって広がりと深みを持たせ、儚くも強い虫の美しさを表現した。


 小林氏は芸術、舞台美術、映画、CM、店舗及び施設アートディレクションなど多様な表現を試みている美術家。「一枚の紙から切り出される昆虫の世界」は幼年期からのライフワークとして独自の自然観を形成。国内外で展覧会、イベントを行っている。


■「Spring Bug / Lady Bug Accessories Series」取り扱い店舗
「REALITY LAB. ISSEY MIYAKE」:2016年1月6〜27日
「ELTTOB TEP ISSEY MIYAKE / SEMBA」:2016年2月4〜17日

■商品情報
・Spring Bug
 ピンバッジ型ブローチ:4型展開/各8,000円
・Lady Bug
 リング1万2,000円/ハットピン1万2,000円/ネクタイピン1万2,000円


小売企業のビジネスモデルを変える ショールーミングとは
  2015/12/25 10:25 | ニュース

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引用:Pando

皆さんはショールーミングという言葉をご存知だろうか。ショールーミングとは、消費者の購買形態の1つで、消費者が実店舗で商品を買わずに確認(比較・試用)だけ行い、後にネット通販で実店舗より安い価格で購入することである。

店舗の商品を買ってもらう事により利益を得ている小売企業にとって、ショールーミングは死活問題である。今回はショールーミングという現象の現状と小売企業が取れる対策について考えてみたい。




■小売企業のビジネスモデルを破壊するショールーミング

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ショールーミングとは2012年初め頃から提唱され始めた現象である。それ以前にも商品を店舗で見てECで購入する人は存在したが、全体の1%に満たない数であり、小売企業にとって脅威というほどではなかった。しかし、スマートフォンの普及により、その場ですぐに商品のオンライン価格を検索することが容易になったため、小売企業の存続を脅かす程の問題として顕在化し始めた。

インテリジェンスサービスを提供するWiser社が発表した2014年の調査によると、アメリカ人の約72%が過去12ヶ月以内にショールーミングをしており、スマートフォンユーザーの96%が将来的にショールーミングをしようと考えていると答えた。小売企業にとって多大な脅威であるショールーミングだが、小売企業に対抗する方法はないのだろうか。



 

■小売企業が取れる対策とは

ショールーミングに対して、小売企業が行っている対策はおおまかにいうと下記の8つがある


接客サービスの強化

人が対面で接客を行うことが出来るのは店舗がECに対して持つ圧倒的な強みの一つである。より丁寧に顧客のニーズに応えることでショールーミングを防ぐことができると多くの企業が考えている

 

店舗独自サービスの導入

ポイントカードやラッピングサービスなど店舗でしか受けられないサービスを導入することで、店舗での買い物を促進する

 

同一価格の提供

ECと全く同じ値段で商品を提供できるならば、商品をすぐに手にできる店舗が勝つケースは多い

 

支払いオプションの提供

ローンや分割払いなどの支払いオプションに対応させることで、より幅広い顧客のニーズに応えることができる

 

交換・下取りサービス

商品の交換・下取りを行うことで顧客はより安い価格で商品を購入でき、店側にとっても下取り品を販売する等して値下げによるコストを補填することができるため、ECの安値に対抗することができる

 

独占契約の締結

そもそもECが当該商品を取り扱うことができないように、メーカーと独占契約を結ぶ。ただし、メーカー側としては当然、たくさん売ってくれる方に販売を委託したいため、それなりの販売力を持っている必要がある

 

プライベートブランドの確立

上記と似ているが、この場合は自社で製品を作ることで他で手に入らない商品をつくる

 

■ショールーミングの本質を考えてみる

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引用:Shopify

ここまでショールーミングの対策について話してきたが、少しだけ立ち止まってショールーミングの本質について考えてみたい。小売企業にとってショールーミングする店舗を利用するだけ利用して利益をもたらさないひどい顧客に見える。

しかし、彼らは店舗を利用してズルいことをしたいのではない。彼らが求めているのは非常にシンプルなたったひとつのこと、シームレスな購買体験なのだ。Wiserの調査によるとアメリカの顧客の78%が12ヶ月以内にウェブルーミング(ショールーミングと逆で、オンラインで商品について検索して店舗で購入する行為)をしたと回答している。つまり、ECは店舗に取って代わる存在ではなく、顧客はその両方を横断しながら買い物することを望んでいるといえる。

小売企業が本当にフォーカスすべきなのは、いかにショールーミングを防ぐかということではなく、いかに顧客にシームレスな顧客体験を提供するのか、という事なのかもしれない。

▼参照

TKCC

Adweek

Wiser

 

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1分でわかる!ファッション業界における7つのテクノロジー活用事例まとめ
  2015/12/18 10:13 | ニュース

ファッション業界におけるテクノロジーの活用が世界中で広がってきている。

今回の記事では、2015年に注目を集めたIT・マーケティング関連用語を7つのファッション業界での活用事例を紹介する。

あなたはいくつ知っているだろうか?



■O2O×ファッション

スマホアプリでの情報配信とアパレルリアル店舗でのキャンペーンを連動させて、アプリ利用者にオンラインからオフラインへの購買活動を促す。



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NTT docomoの提供するサービス「ショッぶらっと」はお店に立ち寄るだけで様々な特典が得られる無料アプリだ。設定したエリアやジャンルの店舗からの、お得な情報がアプリで通知される。実際に来店し、スマホアプリを提示することで、ポイントやクーポンがもらえて、商品券などの特典に交換できる。

タカシマヤ、PARCO、プレミアム・アウトレットといった大手販売店との提携がある。


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■デジタルサイネージ×ファッション

店内ポスターや販売促進ツールに変わる新たな情報発信媒体として、ブランド力向上を図る。

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引用:SHARP

「LE JUN 」ではリアル店舗に巨大なデジタルサイネージを設置。ブランドコンセプトである”ヨーロピアン・コンフォート”を店頭でより効果的に伝える手段として、用いられている。デジタルサイネージはリアル店舗のイメージを一新するとともに、コンテンツの切り替えによって、シーズン毎、商品毎の売場の演出を行うことができる。

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■ウェアラブルウォッチ×ファッション

スマートフォンと連動させることで、カバンやポケットなどにしまったスマートフォンを取り出すことなく、受信したメールの内容を表示したり、ナビアプリと連動してルートを示したりといった、自由自在な使い方ができる。

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引用:Android

有名デザイナーやハイブランドとコラボするなど、機能性とデザイン性を兼ね備えたものが登場している。従来はビジネスマンを中心に”便利なデバイス”として注目されていたウェアラブルウォッチが、より幅広い世代に”ファッションアイテム”として認識されるようになってきている。

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■iBeacon×ファッション

店舗に設置されたビーコン端末が、顧客の持つiPhoneアプリと連携し、「距離」と「相手」を認識する。また最新情報をスマホにプッシュ通知することができる。

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引用:MALL MAVERICK

店の近くに立ち寄った顧客や店内を見て回っている顧客に、セール品や新作商品といった情報をプッシュ通知することで、入店や購買のきっかけとなる。アメリカの大手百貨店チェーンMacy’sで導入されている。また店舗側は、顧客への情報通知以外にも、顧客の来店回数、滞在場所、クーポン配信数あたりの買い上げ率などのデータを蓄積することができる。

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■人工知能×ファッション

人工知能が好みを学習し、専属コーディネーターとなり一人一人にあったファッション情報を提供する。

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引用:SENSY

カラフル・ボード株式会社の開発したアプリ「SENSY」は、人工知能が2500以上のブランドからコーディネートの提案、近隣ショップの案内、ファッションに関する情報提供を行う。

またカラフル・ボード株式会社は2015年9月に人工知能接客サービスを新宿の三越伊勢丹に導入した。来店者の好みを分析し、その人に合ったパーソナルアイテムを提案している。

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■ビッグデータ×ファッション

FacebookやTwitterなど、ソーシャルの場でやり取りされるファッションに関する膨大な情報を集め、自動分析し、データ化する。得られたデータからトレンド予測を行う。

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引用:EDITED

ソーシャルメディアデータやカスタマーデータを集積し活用することにより、ファッション業界のトレンド予測している。それに基づき市場の需要を判断することで商品の効率的な企画・生産・流通・販売が行われている。

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■クラウドファンディング×ファッション

モノやサービスなどの対価を予約販売することで、必要な資金をインターネット経由で生活者個人から調達する。



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引用:BOOSTER

「BOOSTER」は、PARCOが運営するクラウドファンディングサービスである。モノ・サービスの機能的価値だけではなく、夢を持つデザイナーやクリエイターとそれを支援したい人同士が繋がり、そこに企業が介入することで新たな体験を提供する。

ファッションはもちろん、あらゆる領域において、新たな挑戦を志す人が、アイデアを世の中に発信し、資金を集めることができる。

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コスト・スピード・品質を改善 アパレル業界に求められる「PLM」とは―レクトラ・ジャパンがセミナー開催
  2015/12/16 20:28 | ニュース

実際のPLM管理システムを使用したデモ体験会も


 レクトラ・ジャパン(大阪、ジャン・モーリス フェロージュ社長)がこのほど、ファッション業界に特化した製品ライフサイクル管理システム「レクトラ・ファッションPLM」に関する無料セミナー「Lead to Change by PLMセミナー ―業務変革へ誘うPLM―」を東京・赤坂の同社オフィスで開いた。架空のファッション企業が商品を開発するまでの過程を、実際の管理システムを用いながら実演。同社のPLMを使うことにより、作業スピード向上やコスト削減、品質・顧客満足向上といった業務改革がどこまで実現できるかを分かりやすく講演した。


 PLMとは、商品プラン管理からデザイン、商品開発、サプライヤー協業管理、製品情報管理・進捗管理、素材開発、およびカラー開発に至るまで、アパレル製品の開発プロセスを総合的にプロジェクト管理するもの。セミナーの冒頭でレクトラ・ジャパンの吉田有人営業部ストラテジック・ファッション・プロジェクトマネジャーは、アパレル業界ではまだPLMという考えが浸透していないとして、(1)コスト(2)スピード(3)品質―の改善が期待できるツールであると簡潔に説明。生産・開発拠点の拡大や取り扱いブランドの増加に伴う業務の煩雑化やコミュニケーションロスなど、アパレル製品開発において陥りやすい課題にこそPLMが効果を発揮するといい、国内での導入実績として、バロックジャパンリミテッドやウンナナクールなどの例を挙げた。


 デモンストレーションでは、架空のファッション企業を取り上げ、企画・計画担当やデザイナー、商品開発者、生産管理担当など、製品を開発する各プロセスの担当者が、PLMの使用方法や操作性を実際の管理システムを使いながら解説。品番やカテゴリー、コスト、数量、価格、納期などの商品情報を紐づけた「コレクションプラン」を担当者間で可視化・共有化することにより、情報伝達の迅速化や、コストを踏まえたデザイン、スムーズなコミュニケーションなどが図れるとを説明した。また、PLMを使用することにより、仕様書作成のための専門スキルが不要になることや、同社のアパレルCAD「モダリス」との連携により、商品イメージを掴みやすい3Dデザインを共有できるといったメリットについても話した。


 セミナー終了後のデモ体験会では、他システムとの連携や実装コストといった具体的な質問も多くあがった。同社は、ファッション業界における40年にわたる実績とITの両分野でサポートできることを強みとしており、吉田氏は、「まずはPLMという考え方・技術と、自社の現状とを比較してほしい。共通点や課題が明確になれば、将来ビジョンや課題解決を実現するきっかけにもつながるはず」と締めくくった。



架空のファッション企業を取り上げ、企画・計画担当やデザイナー、商品開発者、生産管理担当などが実際の管理システムを使いながら解説。



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【11月26日開催】PLMのレクトラ・ジャパンが体験型セミナー開催 仮想アパレル企業で業務改革

■レクトラ・ジャパン 公式サイト
http://www.lectra.co.jp/

(編集部)
スタートトゥデイがフリマ市場に参入 「ゾゾタウン」への出品も可能に―スマホアプリ「ゾゾフリマ」
  2015/12/15 16:13 | ニュース


 スタートトゥデイ(千葉市、前澤友作代表)はきょう12月15日、ファッションフリーマーケットアプリ「ゾゾフリマ(ZOZOフリマ)」の提供を開始した。同社が持つファッションEC運営のノウハウと、「ゾゾタウン」及びコーディネートアプリ「WEAR」の商品データベースを活用した新事業。運営は、グループ会社ブラケットが行う。


 ユーザーが出品したアイテムは、「ゾゾフリマ」内だけでなく、ファッションショッピングモール「ゾゾタウン」にも、“フリマ商品”として掲載される(商品の売買などの取引は、「ゾゾフリマ」内で行う)。「ゾゾタウン」および「WEAR」の商品情報や画像を使用して出品できるため、商品撮影や商品情報の詳細を入力する必要がなく、簡単に出品することができるのが特徴だ。


 さらに両サービスとID連携することで、「ゾゾタウン」の購入履歴や、「WEAR」のクローゼット(手持ちのアイテムやコーディネート投稿したアイテム、「ゾゾタウン」で購入したアイテムをアプリ上に保存できる機能)から売りたいアイテムを選択して出品できる。「従来のフリマアプリにはない便利な機能を搭載している。CtoCサービスで懸念される個人情報や決済は、お客様同士ではなく当社を介して行われるため、安心してお取り引きいただける」(同社)という。

 同社では、グループ会社のクラウンジュエルが二次流通事業として運営するブランド古着セレクトショップ「ゾゾユーズド(ZOZOUSED)」および買い取りサービスが好調に推移しており、売り上げも昨対比94.5%増を達成。今回の「ゾゾフリマ」提供により、「さらなる二次流通事業の強化と「ゾゾタウン」におけるアイテムラインナップの拡充およびユーザー層の拡大を目指す」(同社)。

 アプリ利用料金は無料。販売手数料は、商品の10%。





■PCサイトURL
 https://zozo-f.jp



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