各メディアから、全世界の失業率が発表されています。

本日は、アメリカの9.5％が発表され、2〜3ヶ月で10％を超えるであろうと大統領報道官が見通しを語りました。

ユーロ圏でも9.5％で、2010年にかけては過去最悪の10％を超える可能性があるとの見方が強まっています。

我が国、日本はと言うと完全失業率は5.2％と発表され、有効求人倍率は0.44倍と過去最低であると厚生労働省の発表で明らかになりました。

景気の底打ちは発表されましたが、企業の採用意欲はそれより1年近く遅れます。
ましてや、消費が落ち込んでいるアパレル業界は、更に遅れを取ることが予想されます。

転職活動をこれからされようとしている方は、この市場感をよく考えた上で活動をして頂きたいと思います。

そして、既に退職をされて活動をされていらっしゃる方は、活動が長期に亘る覚悟を持って挑んで下さい。

体力的、精神的に忍耐が必要となります。
転職支援会社や友人などに話を聞いてもらうことが大切です。

１人で抱え込まずに・・・

年明けのブログ更新が遅くなってしまいましたが、今年の雇用展望について考えてみました。

連日のニュースで解雇が騒がれる中、当然企業もコスト意識が高まる訳で、売上数字の低下も理由でしょうけれど、求人数は激減しています。

ただし、人が居なければ業務が回らないので、必要ポジションの欠員や、新規ポジションについては採用枠は変わりません。

今年は、必要人員について企業が精査する時期で、そのポジションにはより優秀な人材が求められることでしょう。

アパレル業界では、あまり自分のキャリアプランを考えない方も多いのですが、この機会に自分自身の市場価値と今後の展望について考えるべきでしょう。

特に求人については30歳以下の若年層に集中している為、そのラインを超えた年齢であれば、自分に付加価値をつける必要性が出てくるのです。

今までは好きこそものの・・・的な感覚で仕事が得られて居ても、より高度な感性やスキルを身に付けていなければ、サバイブ出来ない人材となってしまいます。

不況の波は避けて通れないので、労使ともに磨きをかけていくべきでしょう。

明けない夜はありません。
パワーはマインドからやってきます。
気持ちだけは明るく過ごすと、見えないものが見えてくると思います。

今年が皆さんにとって良い年でありますように！

Yes, we can!

こんな冷え込んだ経済状況でも、元気な企業はあるものですね。

求人案件は減ったものの、新規人材紹介依頼で目立つのが、通販の会社。店舗を持たないスタイルなので、SPA企業や小売店と比べて、圧倒的に在庫リスクが低いのでしょうね。

バイヤーやMD、サイト管理者のポジションでの募集が多いです。

ただし、最近の特徴通り、求められる年齢層は若年層のみと、かなり限定されています。
一般的には30代前半が区切りとなってしまっています。

結果的に、若者は危機感を全く感じていない様子です。


就職難の時期になると、採用ハードルが急に上がったりもするので、いずれにしても求職者には厳しい状況です。


人員削減をしている企業も多くありますので、元気な会社を見つける事も大切ですね。

不景気の影響で、最近の求人案件は減少している傾向です。

少ない求人案件に対して、応募が集中する模様で、書類選考だけでも非常に時間が掛かるケースが増えてきました。
１週間単位で物事が動く為、一連の選考が全て終わるのに、１か月掛かるのも珍しくありません。

応募者多数の場合、当然、より若くて優秀な方が優先されるので、３５歳を超えた転職は非常に厳しい状況です。

特に、最近では管理職の求人が非常に少なく、若年層のみの採用が行われている案件がほとんどです。


現在、何かに不満があって転職を考えている方は、今の時期は留まった方が良いかも知れません。
間違っても先に退職しないことをお勧めします。

先日、繊研新聞さんの取材がありました。

この不景気な状況で、求人案件がどれだけ減少しているかについて知りたいとの事でした。

一応、去年の数値と現在の数値を比べてみると、職種による増減はあるものの、総数はあまり変化していませんでした。

不思議。。。

感覚値としては、断然、就職・転職難なのに。。。

確実に変化しているのは、選考にかかる時間が非常に長くなったこと。
恐らく、多くの候補者を見ながら吟味をしているのか、単純に採用のプライオリティーが下がったのか、どちらかでしょう。。。

書類選考で1か月掛かるケースも珍しくありません。（困るけど。。。）
従来であれば、選考に時間が掛かる場合、候補者はどこか他の企業で内定をもらっていたりするものなのですが、最近では、なかなか内定がもらえないで苦労している人達も多いです。

ひとつ言える事は、安易に会社を辞めてはいけないということ。

会社がなくなってしまったという事情であれば、仕方ありませんが、そういった状況ではない場合、まずは次の行先を決めてから、退職するようにしましょう。
後で大変な思いを強いられることもあるのです。。。

繊研新聞さんの記事掲載日程は伺っていませんが、近日中にこういった話題が掲載されることでしょう。