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ミレニアルに抹殺される業界
フォーブスやニューヨークポスト等のメデイアが、ミレニアルによって抹殺される業界を、度々取り上げています。車、ゴルフ、映画、ペーパーナプキン、マクドナルド、バッファローウイング等。 ちょっと前のBuzz Feedでは、「ミレニアルが買わない12品目」を紹介していました。家、生命保険、宝くじ、石鹸、シリアル等、経済面や健康面、ライフスタイルの変化で使用頻度が減っている製品が多く挙げられています。

その中で、興味深かったのが柔軟剤。WSJ誌によると、米国の柔軟剤は13億ドルくらいの市場で、2005年から2015年にかけて15%ダウン。 有名なダウニーに至っては26%もダウン。余計なケミカルの使用を避けたいという事や、何の為に存在するのかさえも知らない人も存在する事が話題となっていました。米国では、洗濯機から泡がはみ出るほど洗剤を使う人もいるのに、親世代との思考の違いが良くわかります。

こういった、ミレニアルの消費行動により、様々な業態の商売が閉鎖の事態に追いやられ、小売業界が大きな転換期を迎えていると言われるのですが、その背景として、リーマンショックによる経済的な影響を受けた親世代の苦労が大きなトラウマになっている事や、多額の学生ローンが良く挙げられる。

アメリカの学生ローンがいくらあるのか調べてみたところ、Student Loan Heroの最新の情報では、4,400万人による学生ローンのトータルが、$1.4 trillion。1ドル=100円としても140兆円! 米国のクレジットカードの負債総額$620b(62兆円)をはるかに上回る金額です。 また、前期ミレニアル(18−24歳)の31%、後期ミレニアル(25−34歳)の33%が普通口座に預金が無い事が伝えられています。

給料相場は10-15年前と変わらないのに、家賃は上がり続け、高額な健康保険に通信費、食品などの生活費に加え、自らの学生ローンに子供の教育費。 洋服や娯楽品などの消耗品に当てられる金額はおのずと決まっていますので、その中でのやりくりは切実。まさに無い袖は振れない状況ですね。 日本のミレニアル世代に比べ、事態はより深刻なのではないでしょうか。


 2017/06/07 06:58  この記事のURL  / 




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