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店舗販売の先行きは暗い?
 本日は午後から毎年9月恒例の「出店戦略総点検」をテーマにSPAC月例会を開催するが、メンバー企業の回答や業界の情況は出店環境の一変を痛感させる。
 まずは退店率が二年連続して100%を超えた事。出店数より退店数の方が多く、アパレルメンバーなど前年の200%超からは収まったとは言え150%近い。国内の株式上場アパレルチェーン14社でも二年連続して退店の方が上回っており、テナント出店型7社に限れば15年が186.1%、16年も134.4%と退店ラッシュだった。ECとのカニバリで退店ラッシュが加速する米国大手アパレルチェーン9社の17年上半期の退店率など、な!なんと461.5%というとんでもない情況だ。
 大半の国内チェーンは来期、出店も退店も抑制して費用を抑制する方向だが、一部チェーンは千載一遇のチャンスとばかり退店跡への積極出店を継続する。国内アパレルチェーンはこの二年間に店舗スクラップを進めたとは言え、減ったのは00年以降増店数の9%ほどに過ぎず退店ラッシュはまだ道半ばで、再拡大に転ずるには早過ぎる。
 商業施設の新設や増床が限られ退店ラッシュが吹き荒れる昨今、「空き区画」への出店が急増して13年以降は15年を除いて出店数の過半を占めており、今回のメンバー回答ではついに6割を超えた。もはや出店の主流は他店が撤退した「空き区画」になっているのだ。「空き区画」出店は定借期間が若干、短くなる傾向があるが、売上の最低保証水準がワンランク低い、投資の軽い居抜き出店もあるなど有利な点も多い(家賃/不動産費率は大差ない)。
 さて来期以降の出店戦略は駅ビル/ファッションビルを除き、縮小や撤退を考える企業が拡大を考える企業を上回ったが、ECとりわけ自社サイトについては拡大する企業がほとんどで、店舗販売の先行きが心細くなった。百貨店やSCデベの方々はこの実情を正視して欲しいものだ。続きはSPAC会場で・・・・・

◆小島健輔(KFM)のオフィシャルサイトはこちら
 2017/09/28 09:09  この記事のURL  /  コメント(0)

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小島健輔(こじまけんすけ)
小島ファッションマーケティング代表
感性に依存しがちなファッション業界にあって、客観的なデータに基づくマネジメントを提唱し、現場の技術革新を起点とした経営戦略を訴え続けてきたビジネス・エンジニアである。ファッションビジネス、流通業から外資SPAまで及ぶ多彩なコンサルティング、ブランド/小売業態から商業施設までのプロデュース活動の一方、経済紙誌、業界紙誌にも寄稿。
2016年 経済産業省アパレル・サプライチェーン研究会委員。

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