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EC統計の信頼性
 今週のWWDジャパンは恒例のEC特集を打ち上げていたが、第一線担当者の本音を引き出す取材内容や多少?のステマ臭はともかく、そのアンケート結果は7月10日の繊研新聞のアンケート結果とは大差があった。中でも平均EC比率は繊研新聞の6.1%に対してWWDは12.3%と倍以上も高い結果で、アンケートの統計的信頼性を考えさせられた。ちなみに当社のSPAC研究会メンバー平均は8.1%、総務庁「家計消費情況調査」の1〜5月平均の衣料・服飾EC比率も8.1%だった。
 WWDのアンケートは第一線ファッションEC担当者85人、繊研新聞のアンケートは14年4月〜15年3月に決算を迎えたアパレル・服飾114社(カタログ通販大手のEC売上も含む)の回答を集計したもので、統計の母集団もアンケートの手法も異なるが、同じギョーカイで同時期にこれほどの差が出るものだろうか。
 当社がSPACメンバーに聞いた14年度のEC平均伸び率は18.9%だったが、繊研新聞では6.3%とし、WWDは何故か平均伸び率を集計していない。ちなみに総務庁「家計消費情況調査」の14年度のEC支出額は12.1%増だったが、カテゴリー別には調査していない。
 同統計のカテゴリー別内訳は今年1月から調査されるようになり、衣料・履物のEC支出内シェアは11.0%(5月)と公表されているが、対前年伸び率は来年にならないと掴めない。とまれ総務庁「家計消費情況調査」がEC支出のカテゴリー別動向まで調査するようになったとは、ECがそれだけメジャーな消費スタイルになった証であり、今後は公的機関や業界団体などによる信頼性の高い統計が継続的に公表されるようになると期待したい。
 2015/07/29 10:17  この記事のURL  /  コメント(0)

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小島健輔(こじまけんすけ)
小島ファッションマーケティング代表
感性に依存しがちなファッション業界にあって、客観的なデータに基づくマネジメントを提唱し、現場の技術革新を起点とした経営戦略を訴え続けてきたビジネス・エンジニアである。ファッションビジネス、流通業から外資SPAまで及ぶ多彩なコンサルティング、ブランド/小売業態から商業施設までのプロデュース活動の一方、経済紙誌、業界紙誌にも寄稿。
2016年 経済産業省アパレル・サプライチェーン研究会委員。

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