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革命性を欠く業態開発
 今週金曜(30日)に開催するSPAC月例会『有望業態総研究』のレポートがまとまったが、メンバーが注目するブランド/ストアには大きな変化が見られた一方、業態開発で重視する要件には革命性が欠けていた。
 メンバーアンケートでは255業態に503票が集まったが、前年と比較してアパレル軸業態の得票が伸び悩む一方で非アパレル軸業態の得票が大きく伸び、業態数も得票数も大差ないところまで接近した。非アパレル軸では「生活雑貨/趣味雑貨」が突出し、「ルームウェア」や「シューズ」「スポーツ」「HBC」が続いた。企業グループ別の得票はマッシュグループが突出し、「ミラオーウェン」に全業態中、最多の得票が集中した。以下、ファーストリテイリング、ユナイテッドアローズ、サザビーと続き、アーバンリサーチ、ベイクルーズ、ワコールが新たにベスト10入りした。その一方、H&MやGAPなど外資はいずれも得票が急減してベスト10から消え、グローバルからローカルへの潮流反転がリアルに現れた。
 業態開発で重視する要件では、商品開発で自社開発が拡大してOEMが減少し価格より品質やテイストが重視されるなどバリュー志向が高まり、トレンド感よりライフスタイル感が重視される傾向が強まったものの、未だ感覚的な市場性(ヒット狙い)に関心が集中して商品開発・調達や提供方法の独自性、オムニチャネル対応には期待したほど関心が集まらなかった。オムニチャネル販売やショールームストアのような革命性(圧倒的な低コストや利便性)、アマゾンやアップル、スタートトゥデイ、ウォービーパーカやオーマイグラス、メーカーズシャツ鎌倉やビースリー(顧客化と圧倒的な消化率)の革命性の本質をもっと学べば、業態開発の方向も変って来るのではないか。
 30日のSPACでは、オムニチャネル対応の遅れに危機感を持ったユニクロの消費地物流への転換(大和ハウス工業との提携)が、先行したインディテックス社の物流革命(産直物流から消費地物流とのクロス・ドッキング型へ)に学んだ事、それはショールームストア流通革命への突破口を開く決定的な戦略転換である事など、商品開発・調達と提供方法の革新を繋げるロジックの神髄を明らかにしたい。加えて、今春〜今秋登場の新ブランド/業態を加えて3000近いブランドを位置付けた「14年秋冬版ブランドツリー」も解説する。また、それら最新のビジネスモデルを反映したマーチャンダイジング技術については11月13日に追加開催する『マーチャンダイジング技術革新ゼミ』で体系的に解説したい。
 2014/10/27 12:41  この記事のURL  /  コメント(0)

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小島健輔(こじまけんすけ)
小島ファッションマーケティング代表
感性に依存しがちなファッション業界にあって、客観的なデータに基づくマネジメントを提唱し、現場の技術革新を起点とした経営戦略を訴え続けてきたビジネス・エンジニアである。ファッションビジネス、流通業から外資SPAまで及ぶ多彩なコンサルティング、ブランド/小売業態から商業施設までのプロデュース活動の一方、経済紙誌、業界紙誌にも寄稿。
2016年 経済産業省アパレル・サプライチェーン研究会委員。

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