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百貨店がオムニショッピングを妨害?
 「O2Oとハイブリッド戦略」をテーマに開催した昨日のSPAC研究会は170名近いメンバーが参集し、お招きしたパネラーからもオオッ!という情報が次々と出て、会場騒然という盛り上がり様だった。中でもコージィコーポレーションの積さんのお話は出色で、モールサイトが立ち上がる以前から自社ECサイトを立ち上げた強者だけあってEC化率は20%に達し、バーコードやQRコードから自社サイトの商品ページにリンクさせるO2Oを先んじて実用化した先進ぶりには舌を巻いた。 
 積さんもシップスの高橋さんも揃って指摘していたのがECサイト運営経費の上昇で、モールサイトの手数料率も自社サイトの運営経費も年々嵩んで、かつては実店舗より十数ポイントも低かったのが数ポイントしか差が無くなり、コストメリットより実店舗へ送客するO2Oを重視するようになったそうだ。SPACメンバーのアンケートでも、この二年でモールサイトのコストは平均3ポイント、自社サイトも同1.9ポイント上昇している(それでも実店舗に較べると10ポイント以上、低コストに収まっている)。
 お話を伺うとテナントのO2Oに対するデベと百貨店の対応は両極端で、百貨店がブランドショップでのECサイト紹介さえ禁止する一方、駅ビル/ファッションビル/SCのデベはまったくの黙認で、逆にデベ側ECモールの紹介やリンクをテナントに求めている。米国では日常風景化している、お客様がスマホで値札バーコードをスキャンしてECサイトを見る行為も、日本の百貨店は煩く咎めるのだろうか。
 米国同様にオムニチャネルショッピングが日常化していく中、対応に出遅れた百貨店がガラパゴスな論理でお客様のオムニショッピングを妨害するなら、顧客の離反は避けられないだろう。百貨店業界の反省と進化を望みたい。
 2013/03/29 09:04  この記事のURL  /  コメント(0)

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小島健輔(こじまけんすけ)
小島ファッションマーケティング代表
感性に依存しがちなファッション業界にあって、客観的なデータに基づくマネジメントを提唱し、現場の技術革新を起点とした経営戦略を訴え続けてきたビジネス・エンジニアである。ファッションビジネス、流通業から外資SPAまで及ぶ多彩なコンサルティング、ブランド/小売業態から商業施設までのプロデュース活動の一方、経済紙誌、業界紙誌にも寄稿。
2016年 経済産業省アパレル・サプライチェーン研究会委員。

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