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起死回生のカギは“店数の最適化”と“IT投資”
今日の記事で紹介するのはアメリカの事例ばかりですが

これらは決して他人事ではないのです。

「明日は我が身」と本気で恐れ、対策をとれるか否か。

すべてはそこにかかっているのではないでしょうか?



アメリカにあふれる「墓場」のようなショッピングモール(Business Insider Japan)

このグラフは2017年に閉店を予定しているという店舗の数です。

記事によると

メイシーズ(Macy's)やシアーズ(Sears)、JCペニー(JCPenney)、

衣料ブランドのBCBGやアバクロンビー&フィッチ(Abercrombie & Fitch)、

Bebeなどが、向こう数カ月以内に全米で3500以上の店舗を閉める。


予定なんだとか。

これらはあくまで報道されたものや各社のHPに掲載された数値を

カウントしたものですから、実際はより多くの店舗が閉鎖される

ことになるのは間違ありません。

これまで当然の成長戦略として進められてきた、小売業における

“多店舗展開”が大きな壁にぶつかり、店舗が多いことが逆に

デメリットになってしまう…そんな時代になったのです。


ここ数年の間に人々の消費スタイルは一気に変化しました。

不動産リサーチ会社、クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド

(Cushman & Wakefield)によるとショッピングモールの利用客は

2010年〜2013年の間に半減した


という調査結果もあるようです。

多くのモールが「廃墟」化しているという話が話題になることも

増えてきていますね。

近い将来、日本でも同じことが起こるでしょう。

いや、必ず起こります。


では、そんな店舗閉鎖の時代に何をすべきか。

そのカギを握っているのは“IT投資”です。

いつも読ませていただいているこちらのブログにも、こんな記事が

UPされていました。

【JCペニー】、最大140店舗となる閉鎖!創業115年の老舗も身を削ってアマゾンと戦う?(激しくウォルマートなアメリカ小売業ブログ)

JCペニーについて書いた記事ですが、こんな記載があります。

ファストファッションやアパレルを拡大するアマゾンと効率的に戦うには、

店数の最適化を図らなければなりません。

当ブログで何度も強調しているように「出店控えてIT投資」もしくは

「店数減らしてIT投資」です。


まさにその通り!

「出店控えてIT投資」もしくは「店数減らしてIT投資」

いずれにせよ“店数の最適化”と“IT投資”がカギなのです。


魅力ある店舗があるということは、小売業にとって大きな武器です。

消費者はその店舗に足を運ぶことで、唯一無二のCXを享受することが

できます。

店舗はそういったCXの場として、より精度を高めていかねばなりません。

同時にIT技術を駆使し“いつでも・どこでも”そのブランドと繋がり

サービスを受けられる仕組みを構築していかなければ、今の消費者は

あっという間に離れて行ってしまうでしょう。

こんな事例があります。

イギリスのファッションブランド「NEXT」は、店舗を半分に縮小すると

共にEC比率を50%にするという戦略をとりました。

それにより同社は最高利益をたたき出すことに成功したのです。


「うまくいったのは巨大企業だからだよ」

そんな言葉を口にしているようでは何も変わりません。

「NEXT」しかり、アメリカの小売業各社しかり。

日本にも起こるであろう巨大なパラダイムシフトを、すでに彼らが身をもって

我々に見せてくれているのです。

現状に甘んじるのではなく、現状を破壊(ディスラプト)し、起死回生を

はかるには“今”アクションを起こすことが不可欠なのではないでしょうか。
 2017/04/11 15:41  この記事のURL  /  コメント(0)  / トラックバック(0)

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プロフィール
千金楽 健司(ちぎら けんじ)
株式会社アパレルウェブ 代表取締役 & CEO



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